コンシューマーのセキュリティ対策、日本は24カ国中19位 - 約2割が未実施
マカフィーは、コンシューマーのパソコンにおけるセキュリティ対策の実施状況について調査し、結果を取りまとめた。日本国内のセキュリティ対策実施率は80.65%で、対象24カ国中19位だった。
同調査では、有効なウイルス対策、スパイウェア対策、ファイアウォールを基本的なセキュリティ対策と定義。2011年1月から11月にかけて毎月平均2700万台から2800万台のWindows搭載パソコンにおける任意のスキャンデータを分析し、世界24カ国のコンシューマーPCにおける実施状況を調べた。
同調査によれば、基本的な対策を実施している個人ユーザーは全体の83%で、ウイルス対策ソフトをインストールしていない、もしくはインストールしていても有効化していないユーザーは17%だった。
国別に見ると、もっとも実施率が高かったのがフィンランドの90.3%で、イタリア、ドイツと続く。最下位はシンガポールで78.3%だった。
国内の状況を見ると、対策実施率は80.65%で米国と同率で19位だった。未対策の19.35%のうち、13.2%についてはセキュリティソフトをインストールしておらず、6.15%はソフトを無効化していた。インストールしていないユーザーの割合は、スペインの16.33%に次いで2番目に多いという。
(Security NEXT - 2012/05/30 )
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