法人向け「ウイルスバスター」やメールゲートウェイ製品に標的型攻撃対策機能
トレンドマイクロは、「ウイルスバスター コーポレートエディション」とメールゲートウェイ対策製品「Trend Micro InterScan Messaging Security Virtual Appliance」に、標的型攻撃対策を強化する新機能を追加する。
今回の機能強化では、ボットを操作するコマンド&コントロールサーバの情報を活用し、標的型攻撃を検知する「C&Cコンタクトアラート」機能をあらたに搭載した。「Trend Micro InterScan Messaging Security Virtual Appliance」については10月17日より、「ウイルスバスター コーポレートエディション」については10月31日より提供する予定。
同機能では、クラウド型セキュリティ技術基盤「Trend Micro Smart Protection Network」や仮想解析型アプライアンス「Deep Discovery Advisor」で検知したC&Cサーバ情報により、エンドポイント上の通信やメールの送信元、本文中のURLと照らし合わせて、攻撃に関連すると判断した場合は通信をブロックする。
さらに各製品で検知、ブロックした攻撃のログを統合セキュリティ管理製品「Trend Micro Control Manager」に集約し、組織が受けている標的型攻撃の全体像を把握できるという。メールゲートウェイ製品には、添付ファイルの仮想解析機能も追加。不審な添付ファイルを「Deep Discovery Advisor」で仮想解析を行って不正なものか確認できる。
1000ライセンスを導入した場合、1ライセンスあたりの初年度利用料は、「ウイルスバスター コーポレートエディション」が3129円。「Trend Micro InterScan Messaging Security Virtual Appliance」が1501円。既存ユーザーは製品のアップデートにより新機能を利用できる。
(Security NEXT - 2013/10/16 )
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