手間ひま惜しまぬ「やり取り型」標的型攻撃 - 受信側の環境配慮しマルウェアを再圧縮

一般的な問い合わせに見せかけ、数度メールを交換した上でマルウェアを送り付けて感染させる「やり取り型」の標的型攻撃メール。届いたファイルが開けないと回答すると、受信側の環境をたずねて形式を変換し、再度送り付けるなど、その巧妙な手口が明らかとなった。

情報処理推進機構（IPA）やサイバー情報共有イニシアティブ（J-CSIP）において、2013年4月から2014年3月までに情報が寄せられた攻撃事例について分析。レポートとして取りまとめたもの。

J-CSIPは、標的型攻撃に対抗するため、官民連携の情報共有を目的として2011年10月に発足した組織。重要インフラや製造業など50弱の組織が参加。検知された攻撃情報を、秘密保持契約のもと参加組織で共有、セキュリティ対策へ活用している。

報告が寄せられた15件の事例について分析したところ、同一の攻撃者が複数の国内組織に対して同時並行的に「やり取り型」の標的型攻撃を行っていたことが判明したという。

窓口の確認や製品の問い合わせなどに見せかけ、偵察するためのメールが、短期間に集中して送信されており、なかには、わずか4分間で3組織へ送信されたケースもあった。ただし、攻撃を発覚させないよう、同一組織内の複数部署へメールを送るといった行為は避けており、抜け目ない。

（Security NEXT - 2014/05/30 ）ツイート