NTTコム、人工知能により不正通信の検知能力を強化
NTTコミュニケーションズは、「WideAngle」のマネージドセキュリティサービス運用基盤において、人工知能の活用により不正通信の検知を強化する。
同社のリスクマネジメントサービス「WideAngle」におけるマネージドセキュリティサービスの運用基盤(SIEM)へ独自に開発した人工知能を組み込むもので、機械学習機能により攻撃者との不正通信をリアルタイムに検知する。
具体的には、人工知能により、マルウェアがドメイン名を自動生成する計算手法「DGA」や、不正サイトのURLが自動生成される特性をリアルタイムに学習。攻撃者との不正通信のみ検知する検出ロジックなどを活用することで、過去のブラックリストにない不正サイトとの通信を検知する。同社によれば、誤検知率は0.5%だという。
同社は今回の機能強化とあわせ、感染端末の確定やネットワークからの隔離、IPSやURLフィルタリングによる即時遮断など総合的なサービスを提供していく。
また顧客ごとにカスタマイズされた攻撃、ボットネットや標的型攻撃に特有の振る舞い、情報詐取の手法などの検知機能についても開発を進めており、2016年春を目処に実装する予定。
(Security NEXT - 2015/10/09 )
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