2015年4Qの脆弱性届出は221件、ソフトウェア関連が増加

2015年第4四半期に届出があった脆弱性関連情報は221件で前期を上回った。ウェブサイト関連の脆弱性が微減する一方、ソフトウェア関連が増加している。

情報処理推進機構（IPA）が、2015年第4四半期に届出のあった脆弱性関連情報について取りまとめたもの。

脆弱性の推移（グラフ：IPA）

同四半期は221件の脆弱性情報が寄せられ、前期の213件を上回った。内訳は、ソフトウェア製品が134件、ウェブサイト関連が87件。前期はそれぞれ121件、92件だった。ソフトウェア製品については、2014年第3四半期から増加傾向が続いている。

届出の受付を開始した2004年からの累計件数は、ソフトウェアが2376件、ウェブサイトが9118件で合計1万1494件。従来と変わらずウェブサイトが約8割を占めている。1就業日あたりの届出件数は4.11件で前四半期からほぼ横ばいだった。

ソフトウェア製品の届出件数を製品種類別に見ると、「ウェブアプリケーションソフト」が40件を超えて最多。20件を超えた「ウェブブラウザ」が続く。

脆弱性が悪用された場合に生じる脅威は、「任意のスクリプトの実行」が最多。次いで「なりすまし」「任意のコードの実行」と続く。そのほか、「情報漏洩」「サービス不能」「任意のコマンドの実行」も目立った。

同四半期に脆弱性の修正が完了し「JVN」で公表した件数は52件。累計で1147件になった。また「連絡不能開発者」として製品開発者名を公表したケースは、同四半期にはなかった。連絡が取れた製品開発者は3件。累計公表件数は217件。そのうち174件は製品情報を公表している。

ウェブサイト関連の脆弱性を見ると、前期と同じく「クロスサイトスクリプティング」が約4割にのぼる。「SQLインジェクション」と「ファイルの誤った公開」なども報告されている。

脆弱性が悪用された場合に生じる脅威では、「本物サイト上への偽情報の表示」が半数近くで最も多く、「個人情報の漏洩」「データの改ざん、消去」などが続く。

同四半期に修正を完了したのは84件で、累計は6565件。45％にあたる38件は90日以内に修正を完了しており、前期の33％より割合が上昇している。累計では66％で前期と変化はなかった。

（Security NEXT - 2016/01/28 ）ツイート