IPA、「情報セキュリティ10大脅威 2016」の解説資料を公開
情報処理推進機構(IPA)は、2015年に社会的影響が大きかった脅威について取り上げた「情報セキュリティ10大脅威 2016」の解説資料を公開した。
同資料は、情報セキュリティ分野の研究者や企業の実務担当者による「10大脅威選考会」で決定した脅威のトップ10について解説したもの。
第1章では、過去10年の「10大脅威」を振り返り、社会的背景や脅威、攻撃手法の変化との関係を解説。第2章では、2015年に社会的影響が大きかった上位10種類の脅威について説明した。また11位以下の脅威についても簡単に触れている。第3章では、現時点で注目しておきたい脅威や懸念など3つのテーマを取り上げた。
今回から、総合ランキングとは別に「個人」「組織」におけるランクも用意。組織の脅威1位は、総合で2位だった「標的型攻撃による情報流出」で、2位には総合で8位の「内部不正による情報漏洩とそれにともなう業務停止」が入っている。
「情報セキュリティ10大脅威」総合ランキングは以下のとおり。
1位:インターネットバンキングやクレジットカード情報の不正利用
2位:標的型攻撃による情報流出
3位:ランサムウェアを使った詐欺、恐喝
4位:ウェブサービスからの個人情報の窃取
5位:ウェブサービスへの不正ログイン
6位:ウェブサイトの改ざん
7位:審査をすり抜け公式マーケットに紛れ込んだスマートフォンアプリ
8位:内部不正による情報漏洩とそれに伴う業務停止
9位:巧妙、悪質化するワンクリック請求
10位:脆弱性対策情報の公開にともない公知となる脆弱性の悪用増加
(Security NEXT - 2016/04/06 )
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